【この記事の結論】 1800gの低出生体重児(未熟児)で生まれたわが子の入院費は、総額約200万円にのぼりました。しかし「未熟児のための養育医療給付」を活用した結果、自己負担額は2万円まで軽減されました。突然の早産で不安なパパ・ママへ、申請の流れと費用負担のリアルを共有します。
※2025年に低出生体重児で入院した際の情報ですが、制度自体は2026年1月現在も継続中であることを各公的機関の情報を元に確認しています。
本記事は個人の体験談です。給付条件や必要書類は自治体によって異なるため、必ずお住まいの市区町村の保健センター等の窓口へご相談ください。
突然の早産や低体重の出生で赤ちゃんが入院すると、「この先どれくらい医療費がかかるんだろう…?」と不安になりますよね。
我が家もまさにその状況で、NICUとGCUに合わせて1ヶ月近く入院しました。
そんな時に本当に助かったのが「未熟児のための養育医療給付」という制度です。
これを利用したことで、我が家のケースでは入院費の自己負担はほぼゼロになり、金銭面の心配なく赤ちゃんの回復に集中することができました。
この記事では、制度の概要と申請方法、そして僕たちが制度を利用した際のリアルな経験談をまとめています!
同じように悩んでいる方の助けになれば嬉しいです。
本記事はあくまで体験談と概要の紹介です。
制度の適用条件や必要書類、給付の範囲は、必ずお住まいの自治体の最新情報をご確認ください!
養育医療給付とは?制度の概要
早産や低出生体重などで入院治療が必要な赤ちゃんに対して、自治体が医療費を負担してくれる制度
- 出生時体重が2000g以下
- 体重は2000gを超えていても、医師が入院が必要と判断した場合
簡単に言うと、
2000g以下で生まれた未熟児は治療が必要な場合に入院となりますが、その際の入院費をこの制度で支援してもらえます!
対象になると、次の費用が給付されます。
- 入院代
- 投薬・検査・処置などの医療行為
- NICUやGCUの管理料
自治体によっては、食事療養費や一部材料費も対象になることがあります。
新生児が入院するNICUやGCUは、1日あたり10万円程度かかるので、経済的な支援として非常に大きな制度です!
なお、2000gを超えている場合のケースは条件の詳細が自治体によって異なるので、
「未熟児のための養育医療給付 〇〇区」
「未熟児のための養育医療給付 〇〇市」
で検索!
各自治体であるはずなので住んでいる自治体のページを見てみてください♪
【参考】東京都のサイトでは以下のようになっています。
申請方法と必要書類
申請は住んでいる自治体の保健センターまたは区役所・市役所でできます。
必要書類を事前に準備してから行きましょう!
- 申請書(自治体のページでフォーマットをダウンロード可)
- 医師の意見書(病院に依頼して作成してもらう)
- 世帯調書(自治体のページでフォーマットをダウンロード可)
- 赤ちゃん自身の保険証
聞きなれない世帯調書ですが、家族の氏名やマイナンバーを記入するだけなので特に難しくないです♪
注意点
- 医師の意見書は病院で作成してもらう必要があるため、少し時間がかかる
→ 早めに依頼するのが吉! - 申請前の期間でも、さかのぼって給付される場合が多い
→ NICU入院は突然なもの。「間に合わない…!」と焦らなくてOK - 保険証は時間がかかる
→ 保険証は出生後に手続きし、しばらくしてからマイナンバーカードに反映される。資格確認書でも代替できるけどこれも時間がかかる。早めに手続きするのが吉!
申請に必要なものを全て揃えるにも時間がかかるし、窓口で申請してからも1~2週間かかりました。
でも大丈夫です!
きっと病院は待ってくれます!
通常は退院時に支払いですが、申請に時間がかかるのは病院側も分かってくれます。
事情を説明すれば「手続きができたら持ってきてくださいね~」となるはずなので、慌てず病院に相談してみてください!
我が家のケース
参考までに我が家のケースです。
- 1800gで早産
- 出生後そのままNICUに入院
- 状態が安定してGCUに移動
- トータルで1ヶ月弱入院
- 赤ちゃん入院中に手続きを開始
- しかし退院に間に合わず、1ヶ月健診時に清算
- 明細を見ると200万円近い金額が!
- 高額に目が飛び出たがこの制度のおかげで支払い額は2万円
実際に払ったのは、おむつ代や着替え代などで、
200万円→2万円になりました!
危うく生まれて早々に借金生活かと思いましたが…。

日本の医療制度はすごいです…!
まとめ
自分の子供が未熟児で生まれてくるとそれだけで不安になるのに、入院代いくらかかるの!?と心配になりますよね。
「未熟児のための養育医療給付」はそんな金銭面の負担を取り除いてくれます。
こういう制度があるんだって事前に知っておくだけで、これから出産を控えている方の金銭面での不安を軽減する助けになるのではないでしょうか。
この記事では僕たちと同じ不安を抱えている方がさらっと読めるようにシンプルにまとめました。
制度の詳細は自治体のページに委ねたいと思いますので、検索してみてくださいね♪

ではまた!

